東京理科大学の社会人向けMOTでBCNのアナリストが講演
BCNは7月17日、東京理科大学大学院の経営学研究科 技術経営専攻（MOT）の若林秀樹教授の授業のなかで、「BCNランキングによる業界研究（カメラ業界）」と題した講演を行った。
東京理科大のMOTでBCNのアナリストが講演
同大学のMOTは、社会人を対象にした2年間のビジネススクールで、技術経営修士（専門職）が授与される。生徒数は1年が53人、2年が47人で、電機、ガス、重電業界をはじめ、製造機器や非鉄金属メーカー、不動産、会計士など多岐にわたる。なかには企業のトップなど経営の中枢を担う人材も参加する。
若林教授は、野村総合研究所やJPモルガン証券、みずほ証券でのアナリストを経て、ヘッジファンドを設立しファンドマネージャーを務めるなど実業での豊富な経験をもつ。MOTでは、イノベーションを生む企業文化やベンチャービジネス論、業界分析、チャネルマネジメント、実践リーダーシップセミナーなどの科目を担当する。
証券アナリストやファンドマネージャーの経歴をもつ東京理科大学の若林秀樹教授
若林教授は「社会人で一定の経験やキャリアを積んだ人材が集まっているので、実際の仕事に役立つ講義内容を意識している。業界の垣根を越えた人たちが、お互いに刺激を受けて切磋琢磨している」と語る。
BCNの道越チーフエグゼクティブアナリストは、日次で集計するPOSデータを使いながら、関西地方を襲った地震があったときの動きや、サッカーのワールドカップ（W杯）ロシア大会で日本代表チームが試合に勝った翌日に、テレビの販売台数が伸びた様子などを分析した。
BCNの道越一郎チーフエグゼクティブアナリスト
また、カメラ業界で今年最大のトピックになるであろう、カシオ計算機のデジタルカメラ事業からの撤退について、実売データの傾向や推移を示しながら解説した。ほかにも、カメラ業界とスマートフォン業界の構造の違いをあげながら、カメラ業界の今後の展望について語った。
質疑応答では「中国が、『中国製造2025』を掲げているなか、撤退を考える国内カメラメーカーは、ほかにもあるのではないか」といった質問が出るなど、活発に議論された。
講演の内容を受けてBCNでは、東京理科大学の若林教授による業界分析の勉強会を8月9日18時から、東京・神田のBCNのアカデミールームで開催する。若林教授とは、今後も定期的な勉強会の開催を予定する。
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